インストラクターのパソコン資格を取得しよう

「インストラクターのパソコン資格を取得しよう」について

パソコンインストラクター資格を持っているということ自体が、あなたが就職転職する際に大きなアピールポイントになるでしょう。
今の時代、IT知識がないと不都合なことが多くなっています。
パソコンの知識があれば、営業や総務など、今あなたが携わっている仕事に、
パソコンインストラクター資格が直接的にも間接的にも、とても有利に働きます。

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MOT (Microsoft Official Trainer)
 
  • 民間資格
  • 最近の受験者数：非公開　合格率：非公開
  • 受験料：9,450円～
  • 資格の概要-MOT (Microsoft Official Trainer)は、マイクロソフト社がMicrosft Office 製品に関する正しい知識、スキルとインストラクション技術を持ったトレーナーの育成を目的に実施している認定試験です。認定者にはマイクロソフト社の技術や製品情報の提供、MOT専用サイトへのアクセス権などの特典が与えられるほか、MOT専用サイトで資格認定者のTranscript（取得履歴）が提供され、各製品のどのバージョンのスペシャリストであるかが記載されます
  • ・資格取得に必要な試験
    1.
    MOT Essentials：Officeに含まれる各製品、バージョン単位において、トレーナーとして活躍するために必要となる基礎知識が問われます。試験はパソコン上で実施され、問題の作成や採点には計量心理学に基づいたサイコメトリックス手法が採用されており、受験者は構成は評価が得られるようになっています。

    2.
    実技試験：製品単位で提供されるMicrosoft Office Specialistを受験しますが、合格ラインは通常のMicrosoft Office Specialistの合格ラインではなく「MOT用合格ライン」が設定されています。

  • 資格取得に必要な受講科目-Train the Trainer for MOT：MOT Training Center が開催する養成講座「Train the Trainer for MOT」を受講し、トレーナーとして活躍するにあたっての基礎知識、マナーをはじめ、教育手法やインストラクションテクニックなどを学びます。

P検インストラクター試験
 
  • 民間資格
  • 最近の受験者数：非公開　合格率：非公開
  • 受験料：28,000円
  • 資格の概要-P検インストラクター試験は、企業や学校等においてパソコンのインストラクションを行う際に必要な教授能力やプレゼンテーション能力を測る検定試験です。総合的な情報教育が求められている現在、企業や団体、学校などの教育現場において、教材の開発から成績の評価や管理までを担当するインストラクター志望のひと煮お勧めの資格です。
  • 試験の内容-試験は、教授能力や作法、教材作成スキルやプレゼンテーション能力、評価、管理能力などの観点から「選択式テスト」「プレゼンテーション資料作成」「パソコン操作に関する模擬演習」の3部構成で行われ、総合的な力が問われます。プレゼンテーション資料の作成実技などで使用するために、受験に際してはPowerPointを使えることが前提スキルとなります。

日商マスター
 
  • 公的資格
  • 最近の受験者数：非公開　合格率：非公開
  • 受験料：72,000円（研修会費を含む）
  • 資格の概要-日商マスターは、エンドユーザーを対象にパソコンやソフトウェアを使った文書処理やデータ処理等を教えるプロの指導者を認定する、日本商工会議所が主催する制度です。1992年からスタートした日本語文書処理技能マスター認定制度が2001年にリニューアルしました。IT化が進む企業活動や教育現場で、情報通信技術に関する幅広い知識を持ち、新しい情報ツールの活用に豊富な経験を兼ね備えた有能な指導者を育成、認定することを目的としています。
  • 認定を受けるまでのステップ
    1.
    IT指導者養成研修会（指導研修会）：3日間の研修で、教育心理学や日本語表現、情報システム論などの講義を受講するほか、模擬授業なども行います。

    2.
    実務経験：ビジネススクールなどの指定教育機関（日本商工会議所が教育機関からの申請により認定）で200時間以上の教育実務に携わったことの認定を受けます。

    3.
    認定研修会・認定試験（2～3日間）：最新のトピックスを交えた講義を受けるとともに、実務経験や指導研修会の内容を踏まえて模擬授業発表を行います。最終日には認定試験（筆記試験と面接）があります。認定試験に合格するとマスターとして登録されます。

シニアITアドバイザ（SITA)認定試験
 
  • 民間資格
  • 最近の受験者数：約6,700人　合格率：約25%
  • 受験料：3,150円（3級）～
  • 資格の概要-シニアITアドバイザ（SITA)認定試験は、シニアがパソコンを活用して社会に参加し、より充実した生活を実現するための支援を目的に2000年11月から開始された認定試験です。パソコン初心者に対して指導やアドバイスをするための知識とアドバイス技術が問われます。試験は1～3級に分かれており、3級と1,2級の1次試験はインターネット上で行われるオンライン受験となっています。
  • 各級の水準
    1.
    1級：初心者向けパソコン教室等で、パソコン指導の講師を務めることができ、またパソコン購入時の相談に適切なアドバイスができるレベル。

    2.
    2級：初心者向けパソコン教室で、パソコン指導の補助講師を務めることができるレベル。

    3.
    3級：パソコン初心者に対して、基本操作等のアドバイスができるレベル。

CTT+認定プログラム
 
  • 民間資格
  • 最近の受験者数：非公開　合格率：非公開
  • 受験料：27,825円（1次試験）
  • 資格の概要-CTT+（シーティーティープラス）認定プログラムは、非営利のIT業界団体コンプティア（CompTIA:The Computing Technology Industry Association）が認定する業界横断型のインストラクター資格で、多種多様なインストラクター認定試験との重複をなくすために作成されています。インストラクションに必要とされている決断力、行動力、品行などの能力基準をトレーナーが取得していることを認定するもので、試験問題の作成段階で、ソフトウェアや製造、保険、通信機器、ヘルスケア産業などのトレーナーが参加したことにより、専門開発に関する技術トレーニングや教育の提供する産業分野に広範囲に対応できる資格試験として確立されています。
  • 試験の内容
    1.
    1次試験 出題範囲：コース事前準備（出題比率13％）、授業法と教育媒体（14％）、インストラクターの信頼性とコミュニケーション（10%）、グループの円滑化（45%）、トレーニングの評価（18%）

    2.
    2次試験 提出物：ビデオテープ（集録時間約20分）、ビデオパフォーマンス提出フォームA、ビデオ撮影、使用承認書フォームB、ビデオテープドキュメンテーションフォームC（審査書類）の提出。

ASNトレーニングプロバイダープログラム
 
  • 民間資格
  • 最近の受験者数：非公開　合格率：非公開
  • 受験料：無料
  • 資格の概要-アドビトレーニングプロバイダープログラムは、アドビ製品に関するトレーニングを提供する個人、企業、教育機関のためのプログラムです。個人のトレーナーは「アドビ認定インストラクター（ACI）」、企業、スクールは「アドビ認定トレーニングセンター（AATC）」となります。
  • アドビ認定インストラクター（ACI)-申込条件は、該当するアドビ認定エキスパート試験に合格していることのほかにCTT+、公的機関発行の教員免許、MOT、述べる認定インストラクターの認定書のうち少なくとも1つを保有していることです。
  • アドビ認定トレーニングセンター（AATC)-アドビ認定インストラクター（ACI)がトレーニングを行うことのほか、いくつかの条件を満たしている必要があります。詳細はアドビシステムズのホームページを参照してください。

技術士補（技術士第一次試験）情報工学部門
 
  • 国家資格（文部科学省認定）
  • 最近の受験者数：945人　合格率：49.3%
  • 受験料：11,000円
  • 資格の概要-技術士第一次試験は、技術士資格を目指す全ての人の受験が義務付けられています。この技術士第一次試験に合格して登録した人が技術士補となれます。技術士補は、4年間の実務経験ののち技術士第二次試験を受験することができ、合格すれば技術士になれます。技術士補（第一次試験）の情報工学部門は、受験者が選んで受験する専門科目の20技術部門のうち1つで、業務経験梨で受験できます。
  • 試験科目-
    1.
    基礎科目：科学技術全般にわたる基礎知識が問われます。

    2.
    適性科目：技術士法第4章（技術士等の義務）の規定の遵守に関する適性が問われます。

    3.
    共通科目：数学、物理学、科学、生物学、地学から2科目選択。

    4.
    専門科目：20の技術部門から1技術部門（情報工学部門）を選択します。基礎知識と専門知識が問われます。

    5.
    情報工学部門の専門科目の範囲：コンピュータ科学、コンピュータ工学、ソフトウェア工学、情報システムデータ工学、情報ネットワークなど。

技術士（技術士第二次試験）情報工学部門

HTI+認定プログラム
 
  • 国家資格（文部科学省認定）
  • 最近の受験者数：262人　合格率：17.9%
  • 受験料：14,000円
  • 資格の概要-技術士は、技術士法に基づいて行われる技術士第二次試験（国家試験）に合格し、登録した人だけに与えられる名称独占の資格です。この資格を与えられた者は、科学技術に関する高度な応用能力を備えていることを国によって認定されたことになります。科学技術の応用面に携わる技術者にとって最も権威ある資格として知られる難易度の高い試験です。
  • 試験内容
    1.
    筆記試験：21の技術部門から1部門（情報工学部門）を選択し、さらにその中に設定されたいくつかの選択科目から1科目について専門知識、業務上の技術的体験、応用能力等を問う問題と、必須科目として情報工学一般に関する専門知識を問う問題が出題されます。

    2.
    口頭試験：業務経歴、応用能力、技術士としての適性が問われます。
 
  • 民間資格
  • 最近の受験者数：非公開　合格率：非公開
  • 受験料：27,825円
  • 資格の概要-HTI+（エイチティーアイプラス：Home Technology Integrator+）認定プログラムは、非営利のIT業界団体コンプティア（CompTIA:The Computing Technology Industry Association）が認定する資格の1つです。IT技術の進展は、ホームテクノロジー分野でもネットワーク化やオートメーション化などの技術革新を促がしています。こうした中で、技術者にも多様でボーダレスな知識と技術が望まれており、それをベンダー中立の内容で認定する試験として新たに登場したのがHTI+です。
  • 試験の内容
    1.
    Tset1 レジデンタル（住居）システム 出題範囲：コンピュータネットワークの基礎（出題比率25%）、Audio、Videoの基礎（20%）、ホームセキュリティーと監視システム（10%）、テレコミュニケーションの基準（10%）、家庭照明設備の管理（10%）、HVACの管理（10%）、給水系の管理（10%）、ホームアクセスの管理（3%）、多種オートメーション化された家庭用品（2%）

    2.
    Test2 システムインフラストラクチャーとインテグレーション 出題範囲：構造配線について（出題比率25%）、高電圧（25%)、システムインテグレーション（50%）

電気通信主任技術者試験

プロフェッショナルエンジニア試験（PE試験）電気工学部門
 
  • 国家資格（総務省認定）
  • 最近の受験者数：2,672人　合格率：20.5%
  • 受験料：18,700円
  • 資格の概要-第1種電気通信事業者、特別第2種電気通信事業者は電気通信事業法などの法律で決められた技術基準に則って事業を行うことが義務付けられており、電気通信主任技術者はその監督責任者として、電気通信ネットワークの工事と維持、運用に携わる国家資格です。また、資格は監督できる電気通信設備の種類、規模によって「伝送交換主任技術者」「伝送交換主任技術者（特例試験）」「線路主任技術者」の3種類に分かれています。
  • 試験科目と範囲
    1.
    伝送交換主任技術者：（法規：①電気通信事業法およびこれに基づく命令②有線電気通信法およびこれに基づく命令③電波法およびこれに基づく命令④不正アクセス行為の禁止等に関する法令ならびに電子署名および認証業務に関する法律およびこれに基づく命令⑤国際電気通信連合憲章および国際電気通信連合条約の大要

    2.
    伝送交換設備および設備管理：伝送交換設備ならびに当該設備の設備管理およびセキュリティ管理

    3.
    専門的能力：通信線路、通信土木、水底線路の中から1つ選択

    4.
    電気通信システム：①電気通信工学の基礎②電気通信システムの大要）②伝送交換主任技術者（特例試験）：4科目とも「伝送交換主任技術者」と同じです。③線路主任技術者：（①法規：「伝送交換主任技術者」の①を除く範囲。②線路設備および設備管理：線路設備の概要および当該設備の設備管理③専門的能力：伝送、無線、交換、データ通信、通信電力の中から1つ選択。④「伝送交換主任技術者」と同じです。）
 
  • 民間資格
    ・最近の受験者数：非公開　合格率：非公開
    ・受験料：305米ドル（登録料含む）
    ・資格の概要-1907年に公共の安全、福祉に奉仕することを目的に、アメリカで創設されたプロフェッショナルエンジニア（PE)試験は、技術者の能力を客観的に評価するエンジニアリング業務のための公的ライセンスです。アメリカでは公共事業をはじめ多くの技術業務においてPRライセンスが要求されており、現在では全米55行政区でPE試験を採用し、多くのPE資格取得者が誕生しています。国際化の進展に伴って世界基準の資格としても急速に広がりつつあります。
    ・FE試験（Fundamentals of Engineering Examination）-FE試験（工学基礎能力検定試験）はPE試験の第一次試験に当たります。FE試験は、世界水準で工学の基礎能力を評価する試験であり、学生のうちに合格すれば就職時にプラスになるだけではなく、エンジニアとしてグローバルな活動を目指す人にもメリットは大きいです。

VoIP認定技術者資格試験

マルチメディア検定
 
  • 民間資格
  • 最近の受験者数：非公開　合格率：非公開
  • 受験料：21,000円
  • 資格の概要-VoIP認定技術者資格制度（VoIP Certified Professional）は、IP電話普及推進センターが、IP電話の普及を目的として2002年11月に発足したものです。業界で統一的な水準のVoIPの営業スタッフ、技術者（SE）の育成を目的に、VoIPアドバイザ資格、VoIPデザイナ資格、VoIPモバイル資格の3資格を一般に公開しています。IP電話の加入者が急増している現代において、業界内で統一された水準を持つ技術者やアドバイザがいることはユーザーに大きな安心感を与えられ、大きな武器となることでしょう。
  • 資格のカテゴリ-
    1.
    VoIPアドバイザ資格試験：ユーザにVoIP製品を的確に紹介できる提案力を認定する資格です。

    2.
    VoIPデザイナ資格試験：ユーザの課題を解決し、要望に沿ったネットワーク設計ができるSE力を認定する資格です。

    3.
    VoIPモバイル資格試験：ユーザの課題を解決し、要望に沿った無線IP電話の導入と、無線LANネットワーク設計ができるSE力を認定する資格です。
 
  • 民間資格
  • 最近の受験者数：8,278人　合格率：34%
  • 受験料：4,500円（3級）～
  • 資格の概要-ビジネスや生活など、あらゆるシーンでディジタルコミュニケーションを行う際に必要となる知識や技能を評価する検定試験です。特定のアプリケーションや環境などにとらわれることなく、マルチメディア全般にわたる総合的な理解を見ます。あらゆる分野、仕事において急速にIT化が進む現在、広くディジタルの知識を持っていることはビジネスにおいて欠かせない要素となっており、IT系企業のみならず一般の企業でも需要は高いでしょう。
  • 試験の内容
    1.
    2級：ディジタルコミュニケーションに関する知識の応用力を測ります。マルチメディアについて全般的な知識を有し、ビジネスの目的に応じて活用できること。

    2.
    3級：ディジタルコミュニケーションに関する基礎的な知識の理解力を測ります。コミュニケーションデザインやマルチメディア等の基礎知識を持ち、簡単なプレゼンテーション資料等の作成ができること。

  • 出題領域-
    1.
    2級：コミュニケーションデザインの概念、マルチメディアコンテンツデザインの方法、メディア環境とデザインなど。

    2.
    3級：マルチメディアと人間の感覚知覚、メディア処理技術、マルチメディア応用システム、社会論など。

情報セキュリティ検定

ビジネス著作権検定
 
  • 民間資格
  • 最近の受験者数：3,000人　合格率：44%
  • 受験料：6,300円（3級）～
  • 資格の概要-顧客個人情報などが不正に流出する事件が相次ぐ昨今、情報の管理は企業にとって重要なカギを握っています。膨大な情報やデータなどのリスク管理と対策など、総合的な知識を有することを評価する試験です。
  • 出題内容-基本的なコンピュータの知識から、リスク分析と安全対策、コンピュータ、インターネット利用上の脅威、情報セキュリティ事件、事故の例と企業責任など、セキュリティ管理能力に関する幅広い知識を問われます。各級で出題テーマ（Ⅰ．情報セキュリティ総論、Ⅱ．情報資産に対する脅威、Ⅲ．脅威への対策、Ⅳ．コンピュータの一般知識）は同様ですが、内容レベルは異なります。
 
  • 民間資格
  • 最近の受験者数：非公開　合格率：70%
  • 受験料：4,600円（初級）～
  • 資格の概要-ビジネス実務、日常生活においてますます必要とされている著作権に関する知識および関連する知識について、その基礎的な理解、具体的な裁判例、ビジネス実務における慣例を基準とする事例判断での応用力を判定します。
  • 出題内容-
    1.
    上級：著作権に関する基礎的な知識、著作権法および関連法令に関する基礎的知識、インターネットに関する著作権と情報モラルの基礎知識、およびそれらの応用力を有する問題が出題されます。

    2.
    初級：著作権に関する基礎的な知識、著作権法および関連法令に関する基礎知識、インターネットに関する著作権と情報モラルの基礎知識を有する問題が出題されます。

個人情報保護士認定試験
 
  • 民間資格
  • 最近の受験者数：10,000人　合格率：52.6%
  • 受験料：8,400円
  • 資格の概要-2005年4月に施行された「個人情報保護法」に従い、個人情報の概念や制約、安全確保、保護対策などを体系的に理解し、実際の企業活動に支障なく運営できる能力を評価します。個人情報については年々関心が高まっていますので「個人情報保護法」のエキスパートを認定する資格である個人情報保護士認定試験は、これから就職、転職を考えている方には自分のスキルをアピールするためにも取得しておきたい資格です。
  • 出題内容
    1.
    課題Ⅰ：個人情報保護の総論（個人情報保護法の背景と取り組み、個人情報保護法の理解）

    2.
    課題Ⅱ：個人情報保護の対策（リスク分析、組織的セキュリティ、人的セキュリティ、情報システムセキュリティ、オフィスセキュリティ）

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